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この記事でわかること:表面利回りと実質利回りの違い・計算式、具体的な計算例、物件タイプ別の利回り目安、利回りだけで判断してはいけない理由を解説します。
「利回り6%の物件を見つけたけど、本当に儲かるの?」「表面利回りと実質利回りって何が違うの?」——不動産投資を検討する際、最初に直面する疑問が「利回り」です。この数字の正しい意味を理解しないまま投資すると、期待していた収益が得られないリスクがあります。この記事では利回りの基礎から投資判断のポイントまで解説します。
表面利回り(グロス利回り)とは、物件の購入価格に対して年間家賃収入がどのくらいの割合かを示す指標です。不動産の広告や物件情報に掲載されているのは、多くの場合この「表面利回り」です。
計算例:月8万円の家賃、物件価格2,000万円の場合
年間家賃収入:8万円 × 12ヶ月 = 96万円
表面利回り:96万円 ÷ 2,000万円 × 100 = 4.8%
表面利回りは計算が簡単で直感的にわかりやすい反面、実際にかかる費用(管理費・税金・修繕費等)を考慮していないため、実際の手取り収益より高く見えるという特徴があります。
実質利回り(ネット利回り)とは、諸費用を差し引いた後の実際の手取り収益に近い指標です。投資判断には実質利回りを重視することが推奨されます。
年間諸経費に含まれる主なもの:固定資産税・都市計画税、管理費・修繕積立金、管理委託手数料(家賃の5〜10%)、空室損失(想定)、保険料など
計算例:上記の物件(月8万円、2,000万円)の場合
年間諸経費(目安):固定資産税8万円 + 管理費等10万円 = 約18万円
購入時諸費用(目安):約120万円(物件価格の6%)
実質利回り:(96万円 − 18万円)÷(2,000万円 + 120万円)× 100 = 約3.7%
表面利回り4.8%に対して実質利回りは約3.7%と、約1ポイントの差が出ることがわかります。
出典:LIFULL HOME'S「実質利回りの正しい計算方法」
以下は2026年時点の一般的な利回りの目安です。物件の個別状況によって異なります。
出典:TFPグループ「不動産投資の利回り計算方法【2026年版】」
利回りが高いからといって、必ずしも良い投資物件とは限りません。高利回り物件には以下のようなリスクが潜んでいることが多いです。
利回りは収益性の一側面に過ぎません。エリアの需要・物件の状態・管理の手間・出口戦略(売却時の価格)まで含めて総合的に判断することが重要です。
一般的に、実質利回りでローン金利(2026年現在1〜3%台)を上回ることが最低条件とされます。都心の新築物件であれば実質3%超、地方の中古物件なら実質5〜6%以上が一つの目安です。ただし、利回りだけでなく空室リスク・修繕リスク・資産性(将来売れるか)を含めた総合判断が推奨されます。
一般的に、実質利回りは表面利回りより1〜2%程度低くなります。表面利回り6%の物件なら実質4〜5%が目安です。ただし、諸経費(固定資産税・管理費・修繕費)の多寡や、購入時諸費用によって異なります。実際の費用を計算してシミュレーションすることが大切です。
物件を比較検討する段階から実質利回りで計算する習慣をつけることをおすすめします。広告に記載されている表面利回りをそのまま信じるのではなく、諸経費を加味した実質利回りで収益性を確認することで、より正確な投資判断ができます。
不動産投資は利回りだけで判断せず、エリアの需要・物件の状態・管理コスト・出口戦略を含めた総合的な視点で検討することが大切です。初めての投資物件を検討する際は、不動産投資の専門家や税理士にも相談することをおすすめします。